わが国のメディアはおかしくないか？

【イスラム国の対中宣戦布告】イスラム国は中国に対して核を使用するだろう。 「あまりにも無謀なイスラム国は中国の攻撃に対してひとたまりもない」というのがあらかたの見方である。 しかし イスラム国は中国に対して核を使用するだろう。 中国共産党の東トルキスタンにおける度重なる核実験の結果、ウィグル人の犠牲者は何百万人とも伝えられている。 中国の核実験 - Wikipedia 「執拗な復讐の鬼」 としてのイスラム国の戦闘方法は核使用以外に考えられない。 核兵器は「大国と小国」「戦力の大小」「人口の多い少ない」に関係なく戦うことができるからである。 イスラム国の残忍性から北京直撃も十分考えられる。 以下転載 「イスラム国」敵にまわした中国　貼られた「迫害」する国のレッテル 　緊迫したイラク情勢は新聞紙面を連日にぎわし、過激派の「イスラム国」がすさまじい勢いで勢力を拡大する中、米国は嫌々ながらも、再び軍事介入を始めた。その情勢が、イラクから遠く離れて一見、無関係にみえる中国にも深刻な懸念を引き起こしつつある。 ■新シルクロード開拓に影響 　昨年１１月、この欄で書いた「天安門炎上事件にみる中国の西進戦略」の中で、中国は今までの海路に頼る中東からのエネルギー供給に代わる陸路を開拓すべく、自国西部の新（しん）疆（きょう）から中央アジアを経由して中東に至る「新シルクロード」を開発する遠大な計画を推進していると述べた。 　その計画のためにも、中国は中央アジア、中近東のイスラム諸国と友好関係を保つ必要があり、新疆地方のイスラム系ウイグル族の過激さを増す独立運動にも慎重に対処しなければならないとも指摘した。 　実際、その後、中国は着々と中央アジア諸国との関係緊密化を進め、ロシアに取って代わって同地域の覇主の地位を手に入れつつ、同地域の天然ガス開発と輸入を実現し、大きなパイプライン網もほぼ完成した。 　一方、アフガン戦争終結と中東までの供給路作りを視野に入れて、アフガニスタンやパキスタンとの関係構築にも余念はない。この遠大な計画はイスラム勢力圏を通るため、中国は今までアフガン戦争で中立を固く守り、欧米と対立するイラン、シリアなどを支持し、「イスラムの味方」とのイメージ作りに懸命であった。　 　ところが、硬直した少数民族政策の失敗や貪欲な漢族の現地進出などで、ウイグル族の...

日中首脳会談も必要ない 　ネット上では、”これぞ本音”という論調で、日本国政府高官が、 日韓首脳会談の必要性はないと発言したことが、話題となっております。ところで、日中首脳会談も、必要がないのではないでしょうか。 　中国側は、日中首脳会談の開催に際して、尖閣諸島の領土問題化と靖国神社への参拝停止を条件として付したそうです。条件付き首脳会談の提案とは、話し合いの席に着く前に相手国に要求を飲ませるわけですから、首脳会談の開催決定と同時に、話し合う内容がなくなるという極めてばかばかしい行為です。このことは、条件付き首脳会談である限り、開催する必要は全くないことを意味しています。こうした発想そのものが、正常な思考回路からの逸脱を示していますが、中韓の首脳会談重視の姿勢は、冊封体制への憧憬である可能性もあります。前近代にあっては、これらの諸国では、皇帝への謁見や拝謁こそが重大な外交儀式であったのですから。 　実のところ、日中首脳会談を望んでいるのは、中国側のはずです。日本国政府は、香港の民主派デモに対して支持こそ表明すれ、中国に対しては、正直に日中首脳会談は必要ないと伝えるべきではないでしょうか。 　よろしければ、クリックをお願い申し上げます。 以上 http://blogs.yahoo.co.jp/gakumonnoiratume/69808213.html#69808213 転載 【侵略国家中国関係記事一覧】 [ 1 ] [ 2 ] [ 3 ] [ 4 ] [ 5 ] [ 6 ] [ 7 ] [ 8 ] [ 9 ] [ 10 ]

【悲報】ノーベル平和賞に「憲法９条持つ日本国民」予想 このノーベル平和賞受賞は、わが国にとって百害あって一利なし このノーベル平和賞受賞は東アジアの軍事力の均衡が崩れ、紛争が多発する危険性がある。 このノーベル平和賞受賞がわが国を滅ぼす。 以下転載 ノーベル平和賞に「憲法９条持つ日本国民」予想 10月4日 6時13分 K10051137911_1410040643_1410040714.mp4 来週、ノーベル平和賞が発表されるのを前に、予想を行っているノルウェーの研究所は、ことしの受賞候補として戦争の放棄などをうたった憲法９条を持ち続ける日本国民など５つの候補を挙げました。 これは毎年、平和賞の予想を行っているノルウェーの「オスロ平和研究所」が３日、発表したもので、女性が教育を受ける権利などを訴えているマララ・ユスフザイさんや、政権に批判的なロシアのメディアなど５つの受賞候補を挙げました。 このうち、戦争の放棄などをうたった憲法９条を持ち続ける日本国民をことしの最有力候補に選んだとしています。 理由について、オスロ平和研究所のハルプビケン所長は、ＮＨＫの取材に対し「ウクライナや東アジアなど各地で緊張が高まっている今こそ、日本の憲法９条の価値が国際的に認識されるべきだ」と話していて、紛争の予防を目指すノーベル平和賞の趣旨に立ち返る意味でもふさわしいとしています。ただ、研究所は過去１０年間で４０余りの候補を挙げていますが、予想が的中したのは２００７年だけでした。 憲法９条を巡っては、神奈川県の主婦らの呼びかけで、ノーベル平和賞の受賞に向けた署名活動が去年から始まり、趣旨に賛同した国内の大学教授らが、「戦争放棄の憲法９条を保持している日本国民」をノーベル平和賞の選考委員会に推薦していました。 平和賞は１０日、ノルウェーの首都オスロで発表されます。 以上 http://www3.nhk.or.jp/news/html/20141004/k10015113791000.html 転載 ノーベル平和賞は「世界平和に貢献した個人や団体に与える賞」と理解するならば 「憲法９条持つ日本国民」が受賞する資格も価値もない。 この日本国憲法は実質GHQが企図し、日本統治に利用されたに過ぎないからであり、日本国民の総意に基づくものではないからである。 また大東亜戦争後に...

【売国朝日新聞関係記事】 [1] [2] [3] [4] [5] [6] [7] [8] [9] [10] 以下転載 慰安婦問題の真実を広報 アメリカワシントンポストに意見広告を出すプロジェクトを立ち上げ 慰安婦問題により日本人の名誉が傷つけられています。 当企画は、「慰安婦問題の真実を広報する日本国民運動」が企画し、 慰安婦問題の権威・西岡力氏監修の意見広告をアメリカ主要新聞紙へ出稿していきます 2014年8月5日、朝日新聞は紙面「慰安婦問題を考える」の中で、 慰安婦問題に関して参考にしてきた「吉田証言」を虚偽だと認めました。 朝日新聞は、1982年以降、この「吉田証言」にもとづく慰安婦問題を16回に わたって記事として取り上げてきましたが、結局すべての記事を取り消しました。 多くの韓国人女性が日本人女性と共に慰安婦となりご苦労をされたことは事実です。 慰安婦制度も売買春が禁止されている現在の日本や韓国の価値観からすると許されないものです。 一方、「日本は戦前、韓国人女性20万人を慰安婦、すなわち『性奴隷』として戦場に連行した」 という誤解は「吉田証言」から始まりました。 日本がいわれなき非難を受け、日本人の名誉が 著しく傷つけられる契機となった「吉田証言」とは何か？ 私たちは慰安婦問題の嘘と誤解というタイトルでアメリカの新聞へ意見広告を出稿します。 日本国民自らが広告主となり、国際世論へ、「貶められた日本の名誉」回復を訴えていく・・・ どうか趣旨ご賛同の上、寄付を賜りたくお願い申し上げます。 広告のプロと慰安婦問題の権威がコラボ 企画　三宅　眞（みやけまこと）　１９６４年東京都生まれ。広告代理店２７年勤務後、 ２０１４年８月に「靖国神社は日本人の心の問題」という考え方を海外に向けて広報 していく目的で一般社団法人さくらさくプロジェクトを立ち上げる。 著書に「愛妻納税墓参り家族から見た三宅久之回想録（イーストプレス社）」 監修　西岡　力（にしおかつとむ）１９５６年東京都生まれ。東京基督教大学教授。 「北朝鮮に拉致された日本人を救出するための全国協議会（救う会）」会長。 現代コリア研究所発行『現代コリア』元編集長。１９９２年に慰安婦問題に関する論文を 文藝春秋に寄稿、それ以来慰安婦問題に関しての第一人者として活躍。 著書に「よくわかる慰安婦問題（草...

● 【子宮頸がんワクチン】 舛添要一元厚労大臣が優先推奨・創価公明党が推進 【日本人根絶戦略】 （ http://blogs.yahoo.co.jp/hisao3aruga/39392092.html ） 【反日 子宮頸がんワクチン 関係記事】 [ 1 ] [ 2 ] [ 3 ] [ 4 ] [ 5 ] [ 6 ] [ 7 ] [ 8 ] [ 9 ] [ 10 ] PR: • 医療・福祉・介護学

【宣戦布告！】朝日新聞に対する集団訴訟提訴へ！[桜H26/9/9] 【売国朝日新聞関係記事】 [ 1 ] [ 2 ] [ 3 ] [ 4 ] [ 5 ] [ 6 ] [ 7 ] [ 8 ] [ 9 ] [ 10 ]

吉田清治＝慰安婦捏造主謀者＝福島瑞穂＝嘘吐き朝鮮人の正体　朝鮮テレ朝崩壊間近 【売国奴福島瑞穂関係記事一覧】 [ 1 ] [ 2 ] [ 3 ] [ 4 ] [ 5 ] [ 6 ] [ 7 ] [ 8 ] [ 9 ] [ 10 ] 【通名吉田清治関係記事一覧】 [ 1 ] [ 2 ] [ 3 ] [ 4 ] [ 5 ] [ 6 ] [ 7 ] [ 8 ] [ 9 ] [ 10 ] 政治・軍事・護国

　どうも、こんにちわ。Ｄです。 　反響では私の事を罵倒屋のように言って下さる方もいましたので今回は資料の提出を致します。 　私からの資料として「Ｒ．クマラスワミ報告書」を挙げます。 　従軍慰安婦問題について日本に責任が有るとする為の報告書ですが、内容のお粗末さで逆に日本に戦争責任は無い証拠とされてしまう報告書です。 　こんな「報告書」ばかりでは国連もたかがしれるぞ。 　簡単に入手出来ますので、興味のあるかたは読まれてもいいと思います。発行は「日本の戦争責任資料センター」で私が取り寄せた時は１０００円でした。 　これは、国連への報告書であり、未だに慰安婦問題を語る上での中心的な参考図書とされております。もちろん「日本軍に明らかな違法行為があった」という報告書で、これをが国連で審議された事が、慰安婦問題の切り札と見られた時期もありました。 『報告書』の正式表題は、「人権委員会決議1994/45による女性に対する暴力とその原因及び結果に関する特別報告者＜ラディカ・クマラスワミ＞による報告書」（改行は訳本通り）。 副題として、「戦時における軍事的性奴隷制問題に関する朝鮮民主主義人民共和国、大韓民国および日本への訪問調査に基づく報告書」（改行は訳本通り）。 　で、内容なのですが……… 　Ａ．概観 　Ｂ．徴集 　Ｃ．状態 　の三点に分けて報告されています。 　このうち、ＡとＢは２２の事項が報告されています。しかし、私の確認できた所では、半分以上がＧ．ヒックス著『従軍慰安婦－日本軍の性奴隷』と、吉田清治著『私の戦争犯罪－朝鮮人強制連行』からの引用と目され、クマラスワミ氏が自ら調査した内容ではない、または半分以下の事例ではないかと思われます。 　そして、さらにこの本の解説によると、この報告書では吉見義明教授からクレームが付いているらしいです。 　吉見教授は高木弁護士とは違った意味で日本の戦争責任追及の第一人者です。強制連行有り派、無し派に分けるとしたら、明らかに有り派の方でしょう。 　ちなみに吉田が自分の書籍は全部虚構だと証言しているはずですが………。その本を引用する報告書とはなんでしょう？　ちなみに、解説にその引用部のミスの指摘についても翻訳者の手でついています。 その「訳注」は７事項あり、そのうち５事項が「原文は何々となっているが明らかな誤りなので訂正」というものでした。参考ま...

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【正論】 外交感覚なき集団自衛権論議よ　東洋学園大学教授・櫻田淳 2014.7.28 03:07 ［ 正論 ］ 　集団的自衛権行使許容に係る閣議決定から、既に１カ月の時間が経（た）とうとしている。 　そもそも、集団的自衛権は国連憲章上、すべての加盟国に認められた権利なのであれば、この案件が国論を二分するものとして議論された風景は、「天下の奇観」の類であった。 　≪内輪でなく相手ある議論を≫ 　安全保障に絡む議論は、絶えず周囲の国々の動静に目を向けることを要請する意味では、「相手のある議論」であるにもかかわらず、集団的自衛権に絡んで実際に展開された議論は、多くの場合、対外関係への考慮よりも国内の納得を優先させた「内輪の議論」に終始していた感がある。 　閣議決定が済んだ以上、再び問われるべきは、集団的自衛権行使を前提にしたうえで、どのような対外戦略上の「絵」を描くのかということである。どの国々と、どのような関係を紡ぐかという構想が重要となるのである。 　この文脈で興味深いのは、米国調査機関、ピュー・リサーチ・センターが７月１４日付で発表した国際世論調査の結果であろう。 　就中（なかんずく）、「アジアは互いをどうみているか」と題された章では、安倍晋三首相に関して、「安倍氏は国際情勢の下で正しい行動をしている」のかという質問が設定され、「信頼できる（ｃｏｎｆｉｄｅｎｃｅ）」と「信頼できない（ｎｏ　ｃｏｎｆｉｄｅｎｃｅ）」の２つでアジア太平洋関係各国の評価が紹介されている。調査対象は、日米中印韓５カ国に、タイ、マレーシア、インドネシア、フィリピン、ベトナム、パキスタン、バングラデシュを加えた１２カ国である。 　調査結果によれば、１２カ国中、「信頼できる」という評価は、６５％に達したベトナムを筆頭として、日本、マレーシア、フィリピン、バングラデシュ、タイで５割を超えている。インド、インドネシア、パキスタンでも、「信頼できる」評価は、「信頼できない」評価の倍くらいの数値を示している。 　≪日本はアジアで孤立のウソ≫ 　片や、「信頼できる」評価を「信頼できない」評価が上回っているのは中国と韓国のみであり、この両国での「信頼できる－信頼できない」評価の中身は、それぞれ〈１５－７０〉、〈５－９４〉という極端な数値を示している。 　この調査結果は、「日本がアジアで孤立している」という...

【勝谷誠彦 ７/21】ザ・ボイス　そこまで言うか！ １　岡山女史監禁事件、藤原容疑者を送検 ２　所在不明の子ども、２９の都道府県で１６０３人に及ぶことが判明（産経） 　「把握できないことは国家の怠慢であり子どもの人権侵害である。」 ３　国連安保理、マレーシア航空機撃墜でオーストラリアが避難決議案提示 ４　１５人が逮捕された青森県平河市議、補欠選挙実施「地方議員は腐っている。」 ５　イスラエル軍がガザ地区への追加配備を決定 ６　オスプレイ、来年度以降、佐賀空港への配備を検討 　　「オスプレイは最近人気者」 ７　政府が過疎地への集落ネットワークモデル事業を検討 iTunes で見る https://itunes.apple.com/jp/podcast/za-boisu-sokomade-yanuka!/id493906537?mt=2 PR　 得だねショッピング

健康 ● 重金属による中国の食糧汚染、年間１２００万トン　詳細を国家機密にして逆に広がる疑心暗鬼 ● 中国産食品の恐怖！ ● 中国産食品、猛毒１３５品リスト　「ナッツ類」に発がん性高いカビ　ほかにも… ● 中国の養殖魚は水質汚染と危険物質が溶け込んだ水で育てられる。 ● 韓国猛毒食品リストを憤怒公開する！（1）酒から軽油、冷麺から大腸菌・韓国食品の輸入届出における代表的な食品衛生法違反事例「中国産より危険度高い」指摘、政府は国民の食の安全を守るために輸入禁止措置をとれ PR: 明日の虹（特だねショッピング（介護・健康）

田母神俊雄:「自民党の右側に一本、柱を立てるような政党が必要だ」 以下 http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140602/stt14060221570007-n1.htm 転載 田母神氏　石原氏と別の新党結成意向　連携視野に 2014.6.2 21:57 　元航空幕僚長の田母神俊雄氏は２日、東京都内で講演し、次期国政選挙に向けて「日本真正保守党」を立ち上げる考えを明らかにした。 「自民党の右側に一本、柱を立てるような政党が必要だ」と述べた。 田母神氏は講演後、産経新聞の取材に対し、日本維新の会の分党を決めた石原慎太郎共同代表が立ち上げる新党との関係について「将来的に政策協議や合流といったことはあるかもしれないが、当面は別々でやっていきたい」と語った。 次期衆院選などで日本真正保守党として候補者を擁立し、自身の立候補も検討する。 　田母神氏は「石原新党」に参加する意向を示し、石原氏も歓迎していた。ただ田母神氏の主張に賛同しない石原氏系の維新議員もいるため、自ら距離を置いたとみられる。 http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140602/stt14060221570007-n1.htm 【田母神俊雄関係記事】 ● 【田母神氏「石原新党」に合流】わが国政策の円滑な促進・決定に向けて、大潮流来る ● 維新分裂！ 自民党よりも右の田母神新党に期待 ● 西田昌司先生と田母神俊雄先生との対談 ● 【移民問題】田母神氏 「移民を使わないと経済成長できないなんてのは自虐史観の影響だ」 ● 田母神俊雄さんが、軍拡をしても中身が伴わない、お笑い中国空軍のかわいそうな戦闘機­について語っています。 ● 【朗報】田母神元航空幕僚長「本当に日本のことを心底大好きだという政治家が集まった政党を作りあげる」　新党結成視野に国政進出に強い意欲 田母神氏「６１万票」獲得の意味 ● 【東京都知事選】反日マスコミの正体を暴く【田母神候補を潰す反日マスコミの戦略】 ● 西村眞悟の時事通信 田母神当選を念じて ● 東京都知事はなぜ「田母神俊雄候補」でなければならないのか？祖国「日本」の為です。 ● 【田母神としお　オフィシャルウェブサイト】 ● 東京新聞・露骨な田母神候補外し ● 【都知事選】【細川護煕・舛添要一・宇都宮...